インデックス投資は、投資初心者に広く推奨されるといわれる投資手法です。しかし、「なぜインデックス投資がおすすめされるのか？」と疑問に思う方もいるかもしれません。
本記事では、インデックス投資の基本的な定義から、選び方のポイントまでを詳しく解説し、初心者の方が押さえておきたい重要な知識を分かりやすくお伝えします。
インデックス投資は、長期・積立・分散投資の実践に適した投資手法といわれています。ここでは、アクティブ投資と比較しながら、インデックス投資の特徴を解説します。
(※レバレッジ型・インバース型の投資商品は対象から除いております。)
インデックス投資とは、市場全体の値動きを示す指数（インデックス）に近い成果を目指す金融商品（主に投資信託）に投資する手法です。代表的なインデックスには、日経平均株価、TOPIX、S&P500などがあります。
インデックス型の投資信託（インデックスファンド）を購入することで、投資家はその指数を構成する複数の企業の株式や資産に間接的に投資することになります。個別銘柄の選定や売買タイミングを気にせず、シンプルに指数に沿った運用ができるのが特徴です。
アクティブ投資は、ベンチマークとなる特定の指数の値動きを上回る成果を目指す投資手法です。アクティブ型の投資信託（アクティブファンド）は、ファンドマネージャーが個別銘柄の選定や売買のタイミングを判断し、積極的に運用します。
ただし、市場全体の動向に左右されるため、指数を超える運用成果を持続的に達成することは容易ではありません。場合によっては、指数を下回る成果しか得られないこともあります。インデックス投資よりもリスクが高くなることもあり、ファンドの運用方針やマネージャーの判断ミスが運用結果に影響を及ぼす可能性もあります。
また、頻繁な銘柄の見直しや売買を行うため、手数料が高くなりやすい点もアクティブファンドの特徴です。
インデックス投資の対象となる金融商品が連動を目指す代表的な指数には、以下の5つがあります。
これらの指数は、それぞれの国や地域の株式市場全体の動きを示す重要な指標として広く使われています。
日経平均株価は、日本経済新聞社が選定した225銘柄をもとに算出される指標です。これらの銘柄は、東京証券取引所のプライム市場に上場する企業の中から選ばれています。日本の株式市場を知るための重要な指標の１つですが、株価の高い「値がさ株」の値動きに影響を受けやすいのが特徴です。
日経平均株価は、採用銘柄の株価を調整した平均値を用いて算出され、株式分割や銘柄の入れ替えによる影響を反映します。つまり、単なる「単純平均」ではありません。
日経平均株価だけでは日本全体の市場の動きを捉えるのが難しいため、次で紹介するTOPIXなど、ほかの指数と一緒に確認することが大切です。
東証株価指数（TOPIX）は、東京証券取引所プライム市場に上場する全銘柄を対象に算出される、日本を代表する株価指数です。TOPIXは、「Tokyo Stock Price Index」の略称です。
TOPIXの計算では、企業の株式の中でも、市場で自由に売買できる「浮動株」だけが使われます。そして、企業の規模（時価総額）が大きいほど、指数への影響も大きくなるように計算されています。例えば、大企業の株価が動くとTOPIXも大きく動きますが、小さな企業の株価はあまり影響しないことが多いです。
NYダウ平均株価は、米国のニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場する30銘柄の株価をもとに算出される指数です。正式名称は「ダウ・ジョーンズ工業株価平均（Dow Jones Industrial Average）」で、「ダウ平均株価」「ダウ工業株30種平均」とも呼ばれています。
NYダウ平均株価の構成銘柄は、ダウ・ジョーンズ社が選び、入れ替えも定期的に行われます。米国を代表する大企業が多く含まれており、アメリカ経済のシンボルの１つです。
日経平均株価同様、株価の単純平均ではなく、調整済みの平均を使って計算されます。そのため、株価が高い「値がさ株」の値動きに影響されやすい特徴があります。ただし、NYダウ平均株価は構成銘柄が少ないため、市場全体の動きを捉えるには次のS&P 500など、ほかの指数とあわせて確認するのが望ましいです。
S&P500は、ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場する500社の株価をもとに算出される指数です。この指数は、浮動株調整後の時価総額加重平均で計算されているため、時価総額の大きな企業の株価が指数に大きな影響を与えます。
S&P500にはさまざまな業種の企業が含まれており、銘柄の入れ替えは不定期に行われます。特定の業種や企業の急激な株価変動に左右されにくく、NYダウ平均株価よりもアメリカの市場全体を正確に反映しているとされています。
また、S&P500は長期投資のベンチマークとしても広く利用され、米国株式市場の動向を把握するための重要な指標の１つです。
NASDAQ総合指数は、ナスダック市場に上場するすべての銘柄を対象にした株価指数です。ナスダック市場には、アップルやマイクロソフトなど、多くのハイテク企業が上場しており、その影響が指数にも表れています。
NASDAQ総合指数は、浮動株調整後の時価総額加重平均で計算され、特に時価総額の大きいハイテク企業の株価に左右されやすい特徴があります。そのため、他の指数に比べて、ハイテク関連の株価が大きく動いたときに、指数の価格変動も大きくなる傾向があります。
インデックス投資は、投資初心者の方によくおすすめされる投資手法です。特に投資初心者向けにおすすめされる理由について、詳しく解説します。
投資信託では、専門家に資産の運用・管理を任せるため「信託報酬」という手数料がかかりますが、インデックスファンドの信託報酬はアクティブファンドに比べて低く設定されている傾向があります。
また、購入時の手数料が無料の「ノーロード型」インデックスファンドを選べば、初期費用をさらに抑えることができます。
インデックス型の投資信託やETFは、多くの企業の株式や債券を組み合わせた商品です。そのため、個別株投資のように特定の企業の値動きだけに依存せず、自然に分散投資ができるのが特徴です。
例えば、日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドなら、実質的に日経平均株価と連動することを目指すため複数の銘柄に投資することになり、個別企業の株価下落のリスクを分散することができます。
分散投資は、資産運用の基本といえますが、初心者の方が自力で複数の銘柄を選ぶのは簡単ではないでしょう。インデックス投資なら、銘柄選定に時間をかけずに始められ、手軽に分散投資を実現できる点が魅力です。
しかし、インデックス投資だけでは、株式などの特定の資産に偏りが生じることもあり、株式や債券、コモディティなどの資産を組み合わせたポートフォリオに比べ、一般的に分散効果は低い傾向があります。自身のリスク許容度に合わせて投資を検討しましょう。
インデックス投資の特徴は、特定の株価指数や債券指数への連動を目指して運用されるため、投資効果が非常に理解しやすい点にあります。例えば、日経平均株価をベンチマークとするインデックスファンドを保有していれば、基本的には日経平均株価の値動きと連動することが多いため、運用状況を簡単に把握できます。
また、インデックス投資では、複雑な銘柄選定や市場の詳細な分析は専門家が行います。もちろん、学び続ける姿勢は重要ですが、必要以上に時間や手間をかけずに投資できる点がメリットといえるでしょう。
メリットが多いインデックス投資ですが、もちろんデメリットや注意すべき点もあります。投資を始める際には、自身のリスク許容度や投資目的に照らして、これらの点を理解しておくことが重要です。
インデックス投資は、市場全体の長期的な上昇トレンドを期待する手法であり、個別株投資やFXのような値動きの大きな金融商品とは異なります。短期間で大きな利益を狙うのは難しい上、市場環境によって金融資産が元本割れする可能性もあります。
また、一般的に投資信託には信託報酬などの保有コストがかかります。長期的に見ると、コストの違いが最終的な運用成績に影響を与えることがありますが、インデックス型の投資信託はその他の投資信託に比べコストが低い傾向にあります。そのため、インデックス投資では短期的な利益を追うのではなく、長期的な視野でじっくり取り組むことが大切です。
「特定の指数に連動した利益を目指す投資手法」である以上、その指標となるインデックスを上回るリターンを得るのは難しいです。より高いリターンを期待するなら、アクティブ投資など他の投資手法を検討する必要があります。
「ある特定の市場全体の値動きを示す指数に連動した利益を目指す投資手法」という特徴ゆえ、市場全体の値動きの影響を大きく受けてしまいます。
例えば、S&P500に連動するインデックスファンドの場合、株式市場全体が下落したとき、一時的に大きな損失を抱えることがあります。実際、コロナショックの際にはS&P500が30%以上下落し、それに伴い連動するファンドの資産価値も大きく減少しました。
また、S&P500指数のような海外の株価指数を対象としたインデックスファンドの場合は、ドル円などの為替相場の変動にも影響を受けるので注意が必要です。
このように、インデックス投資は市場が上昇すれば良い結果が期待できますが、下落時には大きなリスクも伴うという特徴があります。
投資初心者の方にとって、「どの金融商品を選べばよいか」を決めるのは悩ましいことかもしれません。ここでは、インデックスファンドを選ぶ際に注目すべきポイントを解説します。コストだけでなく、長期的な投資に向いているかどうかも確認することが大切です。
インデックスファンドを選ぶときは、自分のリスク許容度に合った投資対象を選ぶことが重要です。株式、債券、不動産など、投資信託はさまざまな資産を対象とした商品があり、それぞれ異なるリスクとリターンがあります。
リスクを抑えたい場合は、株式よりも債券などの安定した資産を多く含むインデックスファンドが適しています。一方で、多少のリスクを許容してでも資産の長期的な成長を目指したい場合は、株式を多く含むファンドを選ぶとよいでしょう。
どの地域に投資するかも重要なポイントです。例えば、国内株式、先進国株式、新興国株式では、それぞれリスクとリターンの特徴が大きく異なります。
一般的に、国内株式は為替変動リスクを負わないため、先進国や新興国の株式に比べてローリスク・ローリターンの商品とされます。先進国株式は国内株式よりリターンが高い傾向がありますが、新興国株式は成長が期待できる一方で、政治的リスクや為替変動リスクが大きい点に注意が必要です。
投資する地域を組み合わせることで、全体のリスクとリターンのバランスを調整することも可能です。リスクを取ってリターンを追求する場合は、新興国株式の比率を高める選択肢もあります。一方で、安全性を重視する場合は、国内債券のインデックスファンド等を追加することも選択肢の一つとなります。
運用コストは抑えるに越したことはありません。特に長期間にわたる資産形成では、コストの違いが将来的に大きな影響をもたらします。
代表的なコストとして、「信託報酬」があります。これは運用をプロに任せるために支払う手数料で、投資信託を保有している間、継続して発生します。そのため、信託報酬の水準（コスト）は、投資の成果（リターン）に大きな影響を及ぼす可能性があります。
例えば、ある投資信託を100万円購入するとします。信託報酬が年率1%の場合と年率0.1％の場合を比較すると、以下のようになります。
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保有期間 |
信託報酬が年率1％の場合 |
信託報酬が年率0.1％の場合 |
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1年間 |
1万円 |
1,000円 |
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5年間 |
5万円 |
5,000円 |
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10年間 |
10万円 |
1万円 |
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20年間 |
20万円 |
2万円 |
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30年間 |
30万円 |
3万円 |
長期にわたって運用する場合、信託報酬の差は年数が経つにつれて大きくなります。資産を効率的に増やしたいなら、できるだけ信託報酬の低い投資信託を選ぶことが賢明です。
信託報酬は日々、預かり資産から引かれており、コストが引かれた結果がリターンとなります。
よって、信託報酬が低くても、パフォーマンスが悪くては意味がありませんのでその点にも注意が必要です。逆に信託報酬が高くても長期にわたって高パフォーマンスを得ることができる場合もあります。
長期投資では、「長期的に保有し続けられる金融商品かどうか」を見極めることが重要です。その意味で、過去の運用実績はファンドの安定性やパフォーマンスを判断する１つの目安になります。もちろん、未来の運用成果を保証するものではないため、市場環境の変化も考慮しましょう。
純資産総額も、ファンド選びの重要な指標です。純資産総額が小さいファンドは、運用コストの負担が重くなり、効率的な運用が難しくなる場合があります。また、資産規模の縮小が続くと、運用終了や早期償還の可能性が高まることも考えられます。
ただし、資産規模が小さくても安定した運用を維持しているファンドもあるため、規模だけで判断するのは適切ではありません。運用実績や純資産総額をバランスよく確認し、長期的に安定した成長が期待できるインデックスファンドを選ぶことで、堅実な資産形成が可能になるでしょう。
NISAやiDeCoは、売却益や配当金など運用で得られた利益が非課税となり、長期にわたる資産形成の促進を目的とした税制優遇制度です。
先ほど解説した通りインデックス投資は長期的な視野で取り組むことが重要なので、NISAやiDeCoのような税制優遇制度と比較的相性が良いといえます。
特にNISAの「つみたて投資枠」では、低コストなインデックスファンドなど、金融庁が設定した長期・積立・分散投資に適した投資信託のみが対象となるため、初心者の方でも比較的、購入しやすいと考えられます。東海東京証券で取引が可能な「つみたて投資枠」対象商品はこちらをご覧ください。
インデックス投資はアクティブ投資に比べ低コストのものが多い傾向があり、また、NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を活用することで、より効率的な資産形成を目指すことができるため、初心者の方にも取り組みやすい投資手法です。
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